グリーンスパン氏のエネルギー価格高騰への警告
ワシントン戦略国際研究所での講演より
　2004年4月27日

(要旨）
・ここ数年、原油と天然ガスの長期先物(6年後）が大幅に上昇している。これはアメリカの長期成長経路に間違いなく大きな影響を与えるだろう。
・6年あれば、探鉱、採掘、生産が十分にできる。つまり6年後とは、長期供給価格を意味している。
・需要で言うと、エネルギー原単位は、1970年代初頭の半分になったが、近年はエネルギー価格が安かったため、その低下率は鈍化していた。

・生産側で言うと、地震探査や衛星探査技術などによって石油の探査確率が高まり、また回収率の高まりも実現した。これが限界供給費用の低下を招き、長期エネルギー価格は落ち着いていた。
・しかしこの傾向は、ここ数年で大幅に変化した。石油の場合は地政学的リスクを反映している。天然ガスの場合は、アメリカの場合、クリーンな燃料として需要が増えたこと、LNGという形態での輸入がほとんど無いことなどのため、国際市場へのアクセスが限られているためである。

・しかし市場と技術の調整力は大きい。第2次石油危機当時、石油の将来価格は60ドル/バレルとされたが、現在はこの半分である。石油価格が上昇すれば、需要は鈍化し、供給はふえるからだ。

(解題）
連銀の議長がエネルギー価格について触れるのは、かなり異例のことである。2度にわたる石油危機によって、需要国側は調整能力をかなりの程度備えているが、それでも中東で大きな動乱があった場合には、そしてその回復が大幅に遅れる場合には、新たな形での石油危機はありえないことではないだろう。とくに中国などの需要が堅調に伸びる場合には、石油価格の上方シフトがあってもおかしくないだろう。